民泊に適した物件とは？

こんにちは、TOMAREST代表の安原です。
本日はタイトル通りに「民泊に適した物件」についてです。

前回、民泊はオーナー視点でいうところの不動産運用の手段であるというお話をさせていただきました。
より良い運用方法を考える際、物件ベースで、民泊運用を選択するケースもあれば、
そのまま賃貸物件で回しておいた方が良いという選択も考えられます。
では、実際にどのような物件が民泊運営に適しているのかどうか見ていきたいと思います。

考えるポイントは、他の運用方法に比べて「相対的に」良いかどうかという視点です。

民泊は宿泊施設でないものを宿泊施設に転用するビジネスモデルです。
賃貸物件を民泊物件に転用する場合、賃貸物件と「比べて」どのくらい民泊の方がメリットが大きいのか？
その「差」を生み出せる物件が民泊に適しているというポイントです。

よく不動産販売業者が分譲マンションの売りに出しているような、都心の一等地の駅近新築物件などは、
確かに民泊としてももちろんメリットが大きいですが、それは賃貸物件でも同じでほぼ満室運用が想定されるため、
普通賃貸で運用した場合と、民泊で運用した場合との「差」をそれほど大きく生み出すことができません。
（※それでも、民泊として多いにメリットがある物件はいっぱいあります）

その「差」を生み出せる物件として、
①築古
②和室
がまず挙げられます。

①の築古物件に関しては、やはり賃貸物件として募集を出すにはどうしても築浅物件には魅力度で劣ってしまいます。
しかし、物件の設備だけでなく、インテリアなどの内装コーディネートを考えることで、
その「古さ」を逆に体験価値として提供し、武器にすることも可能です。

②に関しても①と同じですが、継続的に続いている生活様式の西洋化により
和室であればほとんどのオーナーさんが管理会社から入居者の入れ替わり時の際に
管理会社さんから洋室への転用リフォームをオートマチックに提案されているかと思います。

和室をリフォームするのは結構費用が嵩みますが、
それ以上に和室を洋室にするメリットは賃貸物件においては大きいようです。
しかし、和室は日本の伝統的な住まいの形です。
うまくコーディネートしてインテリアに組み込ませることができれば、
日本の暮らし体験としては、多いに外国人観光客への体験価値を生み出せるはずです。

また、「法規制の観点」から民泊へと転用しやすい物件として、
・2階建未満の戸建て
・200平米以下の小型アパート
なども挙げられます。

この辺りの法規制は専門的な話になってしまいますので、本ブログでは割愛させていただきますが、
もしご興味ある人がいらっしゃいましたらこちらのYoutubeの対談動画にてお話ししておりますのでご覧ください。

以上は大まかな視点ですがそれ以外にも、
立地やお部屋の間取りなどなど様々ですが、
物件所有者又はこれから民泊物件の購入を検討されいる方は個別でのお問い合わせも受け付けておりますので
お問い合わせボックスよりメッセージください。

それでは本日も最後までお読みいただきありがとうございました。